吉田 正之と本田 英樹
2011年の福島第一原子力発電所の事故以来、日本政府は原子力発電所の存在が継続していることに対する国民の理解を深めるため、小中高等学校での放射線教育に力を入れてきました。政府は、小学生、中学生、高校生向けに、原子力を含む放射線に関する2つの補助教材を開発しました。著者らはアンケート調査によってこれらの教材の内容を評価したところ、歯学部の学生にとっても理解が非常に難しいことがわかりました。その後、放射線教育とリスク認識の関係を調べました。本研究の結果は、放射線教育が放射線に関する学生のリスク認識を変える可能性があることを示唆しています。